介護用品 車椅子

介護用品の車椅子には、従来の車椅子だけでなく、トイレット・シャワー用の介護用品車椅子もあります。
これらは、車椅子に座って用を足せるように、座るところの座椅子の真ん中が繰りぬかれています。
全体的にしっかりしたつくりではありますが、軽量で介護をする側の立場に立った介護用品の車椅子です。
もちろん、トイレだけでなく、簡単に動かせるようになっていて、シャワー用にもなります。
自転車の車輪のような大きな車輪ではなく、四つの足にキャスターが付いていて、簡単に動かせます。
水に対する耐久性にも優れているので、価格は従来の介護用品車椅子よりもかなり高額になっています。
介護用品の車椅子は、軽さと強度が要求されます。
それに乗る人のためとそれを押す、介護をする人の立場に立って考えられています。
介護用品車椅子には、アルミ製のものとスチール製のものがあります。
さらに、背もたれが折れ曲がるものもあれば、固定のものもあります。
介護用品車椅子は、ブレーキにおいても、車椅子に乗る本人が使うブレーキに加え、介助用ブレーキが付いているものもあります。
これらの車椅子は、要介護度に合わせたつくりになっているので、介護用品の専門員やケアマネージャーに、どのようなタイプの車椅子がいいか、訪ねてみると良いでしょう。
特に、ケアマネージャーは、介護に関するたくさんのケースにかかわって来られているので、介護を受ける人が使う一番適した介護用品を提案してくれるでしょう。

介護用品レンタルの仕組みと利用法

介護用品レンタルの仕組みと利用法については、まず介護保険の被保険者が、介護が必要であるという、主治医の意見書を役所に提出して、介護認定を受けなくてはなりません。
そして、介護の必要性が認められた場合には、その程度によって要介護度が決まります。
もし、介護を必要とする人が、介護用品を利用しなければならない場合には、介護用品レンタルを利用することができます。
介護用品レンタルの仕組みに関しては、要介護度に関係なく介護用品レンタル価格の9割が介護保険から支給されるので、利用法は利用者が１割の負担ですみます。
ただし、介護保険を利用した、介護用品レンタルの仕組みと利用法では、一年間で１０万円が限度となります。
次年度はまた１０万円分が介護保険から支給されます。
実際の介護用品レンタルの仕組みと利用法は、ケアマネージャーが介護用品事業者を提案し、福祉用具貸与の専門相談員が利用者宅を訪れ、応対してくれます。
もし、ケアマネージャーに在宅介護支援を申し込んでいないときも、福祉用具レンタル会社からケアマネージャーを紹介してもらうことができます。
福祉用具レンタル会社で介護用品レンタルの仕組みと利用法を聞き、介護保険の申請をすることもできます。
介護用品のすべてが、介護用品レンタルの仕組みと利用法にあてはまるわけではありません。
介護に必要でなおかつ介護保険が利用できる介護用具を選ぶために、介護用品レンタルの仕組みと利用法を確かめておかなくてはなりません。

介護 保険 認定

介護保険のサービスを受けるには、介護保険の認定が行われなければなりません。
介護保険の認定には、まず本人か、家族のどちらかが市町村の役所に連絡します。
ここで、介護が必要な状態と、住所などの個人情報を知らせます。
６５歳以上の人は、介護や支援が必要となった時に申請し、４０歳から６４歳までは、老化が原因となる特定の病気で介護や支援が必要となった場合に申請できます。
市町村の担当者に状態を知らせてから、数日後専門の調査員が家庭を訪問します。
そして、本人の症状や生活状況について聞き取り調査が行われます。
その後、本人か家族が、かかりつけの医師を訪れ、主治医の意見書作成を依頼することになります。
主治医の意見書が到着後、市町村の役所で介護認定審査会が行われます。
これは、主治医の意見書を基にして、医療、福祉、保険の専門家で要介護か要支援が必要かどうかの話し合いです。
この話し合い後、介護保険の認定の審査、判定がなされます。
介護認定審査会の判定に基づいて、市町村が認定を行って、通知書を本人宅に郵送します。
要介護認定の通知は、原則として３０日以内にされることになっています。
また、市町村の役所から、介護支援専門員であるケアマネージャーを紹介してもらうことが出来ます。
そして、要介護認定の通知が届いたら、ケアマネージャーに知らせ、介護サービス計画を作成してもらいます。
介護サービス計画は、利用者が自由に選択することができるので、ケアマネージャーと一緒に作成すると良いでしょう。